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大断面集成材の銘建工業株式会社大断面集成材の銘建工業株式会社

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設計技術者様向けサイト

設計技術者の方に向けた、「木で建てる」ためのノウハウです。

構造用集成材、製材の許容応力および強度

構造用集成材、製材の許容応力および強度

一般的と思われる使用材料についての強度資料を示します。
構造用集成材、構造用製材の基準強度および許容応力度は、建築基準法および関連法規、ヤング率は、木質構造設計基準・同解説(2006年度版)中の設計資料を参考にしています。
実際の設計に際しては、値の増減等が必要な場合が多々ありますので、必ず、関連法規及び木質構造設計基準・同解説を参照ください。


許容応力度(N/mm²)

関連法規
建築基準法施行令
第89条、第95条
国交省告示
第1024号、 Fc〜Fcvは、基準強度を示す。

長期
圧縮 引張 曲げ せん断 めり込
土台 その他
1.1Fc
3
1.1Ft
3
1.1Fb
3
1.1Fs
3
1.5Fs
3
1.1Fs
3
中長期(長期積雪)
圧縮 引張 曲げ せん断 めり込
土台等 その他
1.43Fc
3
1.43Ft
3
1.43Fb
3
1.43Fs
3
1.5Fcv
3
1.43Fcv
3
中短期(短期積雪)
圧縮 引張 曲げ せん断 めり込
土台等 その他
1.6Fc
3
1.6Ft
3
1.6Fb
3
1.6Fs
3
2Fcv
3
1.6Fcv
3
短期
圧縮 引張 曲げ せん断 めり込
土台等 その他
2Fc
3
2Ft
3
2Fb
3
2Fs
3
2Fcv
3
2Fcv
3


構造用製材
基準強度(N/mm²) 
目視等級区分

関連法規
建設省告示第1452号
国交省告示第1024号 
農水省告示第1083号

甲種構造材 梁類 圧縮
Fc
引張
Ft
曲げ
Fb
×10³N/mm²
ヤング率
ベイマツ 2級 18.0 13.8 22.8 12.0
3級 13.8 10.8 17.4
ヒノキ 2級 27.0 20.4 34.2 11.0
3級 23.4 17.4 28.8
カラマツ 2級 20.4 15.6 25.8 9.5
3級 18.6 13.8 23.4
スギ 2級 20.4 15.6 25.8 7.0
3級 18.0 13.8 22.2
乙種構造材 柱類 圧縮
Fc
引張
Ft
曲げ
Fb(+)
曲げ
Fb(ー)
×10³N/mm²
ヤング率
ベイマツ 2級 18.0 10.8 18.0   12.0
3級 13.8 8.4 13.8  
ヒノキ 2級 27.0 16.2 27.0   11.0
3級 23.4 13.8 23.4  
カラマツ 2級 20.4 12.6 20.4   9.5
3級 18.6 10.8 17.4  
スギ 2級 20.4 12.6 20.4   7.0
3級 18.0 10.8 18.0  
樹種 せん断
Fs
めり込
Fc⊥
ベイマツ 2.4 9.0
ヒノキ 2.1 7.8
カラマツ 2.1 7.8
スギ 1.8 6.0

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構造用集成材
基準強度(N/mm²)

関連法規
国交省告示第1024号 
農水省告示第1152号

対称異等級
構成集成材
圧縮
Fc
引張
Ft
曲げ(積層方向)
×10³N/mm²
ヤング率
(Fb) Fb
E120-F330 25.9 22.4 33.0 左記(Fb)値に
下表(表3)の
係数を
乗したものを
Fb値とする
12.0
E105-F300 23.2 20.2 30.0 10.5
E95-F270 21.7 18.9 27.0 9.5
E75-F240 17.6 15.3 24.0 7.5
E65-F225 16.7 14.6 22.5 6.5
非対称異等級
構成集成材
圧縮
Fc
引張
Ft
曲げ(積層方向)
×10³N/mm²
ヤング率
(Fb(+)) (Fb(−)) Fb(+)、Fb(−)
E110-F315 24.5 21.3 31.5 24.0 左記(Fb)値に
下表(表3)の
係数を
乗したものを
Fb値とする
11.0
E100-F285 22.1 19.3 28.5 22.5 10.0
E70-F225 16.6 14.5 22.5 18.0 7.0
E60-F210 15.7 13.7 21.0 16.5 6.0
同一等級
構成集成材
(4枚以上)
圧縮
Fc
引張
Ft
曲げ
(Fb)
曲げ
Fb
×10³N/mm²
ヤング率
E105-F345 28.1 24.5 34.5 左記(Fb)値に
下表(表4)の
係数を
乗したものを
Fb値とする
10.5
E95-F315 26.0 22.7 31.5 9.5
E75-F270 22.3 19.4 27.0 7.5
E65-F255 20.6 18.0 25.5 6.5
農水省告示第1152号 集成材の日本農林規格 表3、表4より抜粋
厚さ方向の辺長
(梁せい) mm
(表3)係数
100超 150以下 1.08
150超 200以下 1.05
200超 250以下 1.02
250超 300以下 1.00
300超 450以下 0.96
450超 600以下 0.93
600超 750以下 0.91
750超 900以下 0.89
900超 1050以下 0.87
1050超 1200以下 0.86
1200超 1350以下 0.85
1350超 1500以下 0.84
1500超 1650以下 0.83
厚さ方向の辺長
(梁せい) mm
(表4)係数
100以下 1.00
100超 150以下 0.96
150超 200以下 0.93
200超 250以下 0.90
250超 300以下 0.89
300超 0.85
樹種 せん断(積層方向)
Fs
めり込
Fc⊥
ベイマツ 3.6 9.0
オウシュウアカマツ 3.0 6.0
ヒノキ 3.6 7.8
カラマツ 3.6 7.8
スプルース 3.0 6.0
スギ 2.7 6.0


一般的な市況材を用いた場合、樹種と強度には相関性があります。
( )等級以上を用いる場合は要確認

樹種 強度等級
()等級以上を用いるの場合は要確認
ベイマツ・
オウシュウアカマツ
E105-F300、E95-F315
(E120-F330、E105-F345)
ヒノキ・カラマツ E95-F270、E95-F315
(E105-F300、E105-F345)
スギ E65-F225、E65-F255
(E75-F240、E75-F270)

※梁類には、非対称異等級構成材もありますが、最近は対称異等級材を用いることが多いようです。小断面の正角(正方形断面)材は同一等級構成材になります。平角(長方形断面)材は、対称異等級構成集成材が一般的です。

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木造建築物の構造計算フローチャート 2007年度版

建築物の構造関係技術基準解説書より抜粋
木造建築物の構造計算フローチャート

※1判断とは設計者の設計方針に基づく判断であり、例えば31m以下の建築物であってもより詳細な検討を行う設計法であるルート3の計算としてもよいことを表している。
※2耐震計算(令第3章第8節)には含まれないが参考として示したものである。
※3Co≧0.3として許容応力度計算を行った場合は不要である。
※4偏心率が0.3を超える場合は保有水平耐力の確認を、また、偏心率が0.15を超え0.3以下の場合は、Feによる外力割り増し、ねじれ補正又は保有水平耐力の確認のいずれかを行う。
木造建築物の構造計算フローチャートPDFアイコンPDFダウンロード(408KB)

木造建築物の防火設計フロー その1 (22条地域・その他の地域)

木造建築物の防火設計フローチャート
木造建築物の防火設計フローチャートPDFアイコンPDFダウンロード(208KB)
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用途による規制

建物の用途による建築可能な規模等の関係は次の通りです。
(地域、防火壁、区画、高さによる規制にもご注意ください。)

用途/地域別 防火地域
準防火地域 その他の地域
耐火建築物 準耐火建築物 その他の構造 耐火建築物 準耐火建築物 その他の構造 耐火建築物 準耐火建築物 その他の構造
劇場、映画館、演芸場(主階が1階にあるもの)、観覧場、公会堂、集会場 制限
なし
2階
以下
かつ
100m²
以下
不可 制限なし 2階以下で1,500m²以下(客席200m²未満、屋外観覧席は1,000m²未満) 2階以下で500m²以下(客席200m²未満、屋外観覧席は1,000m²未満) 制限なし 2階以下で3,000m²以下(客席200m²未満、屋外観覧席は1,000m²未満) 2階以下で3,000m²以下(客席200m²未満、屋外観覧席は1,000m²未満)※
病院、病室のある診療所、ホテル、旅館、老人ホーム、児童福祉施設等 2階以下で1,500m²以下 2階以下で500m²以下(2階が300m²未満、2階に病室のないもの) 2階以下で3,000m²以下 2階以下で3,000m²以下(2階が300m²未満、2階に病室のないもの)※
下宿、共同住宅、寄宿舎 3階以下で3,000m²以下(ただし3階建ては「木3共仕様」) 3階以下で3,000m²以下(ただし3階建ては「木3共仕様」)
学校、体育館、博物館、美術館、図書館、ボーリング場、スキー場、スケート場、プール、スポーツ練習場 2階以下で1,500m²以下 2階以下で500m²以下 2階以下で3,000m²以下 2階以下で2,000m²未満※
百貨店、マーケット、展示場、キャバレー、カフェ、ナイトクラブ、バー、遊技場、公衆浴場、料理店、飲食店、物品販売業を営む店舗(10m²を超えるもの) 2階以下で1,500m²以下 2階以下で500m²以下 2階以下で3,000m²未満 2階以下で3,000m²未満(2階建が500m²未満)※
倉庫 3階以下で1,500m²以下(3階が200m²未満) 2階以下で500m²以下 3,000m²以下(3階建が200m²未満) 1,500m²以下(3階以上200m²未満)
自動車車庫、自動車修理工場、映画スタジオ、テレビスタジオ 2階以下で1,500m²以下 2階以下で150m²未満 2階以下で3,000m²以下 2階以下で150m²未満
危険物貯蔵庫
(建基法施行令116条の数量以上のもの)
3階以下で1,500m²以下 不可 3,000m²以下 不可
上記以外の用途 3階以下で1,500m²以下 3階以下で500m²以下(ただし3階建ては「準防3階仕様のみ」) 3,000m²以下 3,000m²以下※
備考
上記の他、高さが13mまたは軒高が9mを超える建築物については、下記の制限が加わります。
・準耐火構造(準耐火性能1時間のものに限る)の規定によるもの→3階以下
・集成材建築物等の規定によるもの→2階以下
※印 1,000m²以下毎に防火壁の設置が必要。

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